日本環境検査株式会社

  • 評価・検査
  • 施工管理・設備保守管理
  • オープン・Web系
  • メーカー(プラント・エンジニアリング)
  • 電力・ガス・その他エネルギー
  • ソフトウェア・情報処理

日本環境検査株式会社の強み

◆各種プラントや化学分析施設でキャリアを磨いた親会社である日本検査(株)所属のスペシャリストが、技術だけではなく情報をはじめ、あらゆる面において強力に支援しています。
◆経験豊かなコンサルタントが、独自のルートを駆使して優秀な人材を発掘しています。
◆必要な人材を求められる分野に提案し、人材不足の著しい日本企業のニーズに応えることを目的としたスキームを構築しております。

会社概要
設立 2008年6月26日
資本金 4,500万円
代表者 三宅 威滋
厚生労働大臣許可番号 13-ユ-307414
紹介事業許可年 2015年11月1日
従業員数 法人全体:25名/転職アドバイザー数:8名
住所 本社:東京都中央区八丁堀1-8-3
東京支店:東京都中央区八丁堀2-9-1
URL http://www.nihon-kankyo.jp/
事業内容 私たち、日本環境検査株式会社は、日本検査株式会社の100%出資のグループ組織です。
日本検査株式会社は、1953年の設立から第三者検査機関として幅広い産業において、品質向上のために様々なサービスを提供しております。ISO9001:2008、ISO/IEC 17020:2012(JISQ17020:2012)などの公的認証を取得し、検査、製造工程管理、品質管理などにおいて、お客様のニーズに合わせ幅広く高度で信頼性の高いサービスを実現しております。
長年に亘り構築したネットワークは、アジア・オセアニア・欧州・北アフリカ・中東・北米など、世界中のほとんどの地域を網羅しており、事業分野は発電施設(原子力・火力・水力・風力・地熱)、石油ガス精製施設、石油化学プラント、水処理施設、廃棄物焼却プラント、鉄道建設プロジェクト等多岐に亘っております。
主に以下のような事業領域での人材紹介、人材派遣を行っています。
◆経営管理職
◆営業・総務・経営管理職
◆IT技術者(アプリ系、制御系、組み込み系、オープン系、ネットワーク系、CAD)
◆電気通信事業分野(モバイルネットワーク技術、ネットワーク運用支援、通信機器・システムの品質検査)
◆CAD設計者/CADオペレータ
◆プラント関連の施工管理・安全専任・品質管理などの専門家
 ・エネルギープラント分野(石油化学、ごみ焼却、原子力プラント、LNGプラント、風力発電、etc)
 ・工業プラント分野(製鉄、鉄鋼、機械、ガス、電力、etc)
紹介事業所・拠点

東京都

住所 中央区八丁堀1-8-3仁成堂ビル3FMAP
最寄駅 JR京葉線、東京メトロ「八丁堀駅」徒歩5分
TEL 03-6222-9600
FAX 03-6222-9601
担当者 新井 聡
Mail satoshi.arai@nihonkensa.co.jp
主なご紹介職種

主に以下のような事業領域での人材紹介、人材派遣を行っています。
◆経営管理職
◆営業・総務・経営管理職
◆IT技術者(アプリ系、制御系、組み込み系、オープン系、ネットワーク系、CAD)
◆電気通信事業分野(モバイルネットワーク技術、ネットワーク運用支援、通信機器・システムの品質検査)
◆CAD設計者/CADオペレータ
◆プラント関連の施工管理・安全専任・品質管理などの専門家
 ・エネルギープラント分野(石油化学、ごみ焼却、原子力プラント、LNGプラント、風力発電、etc)
 ・工業プラント分野(製鉄、鉄鋼、機械、ガス、電力、etc)

この紹介会社の強み
  • 上場・大手企業に強い
  • エグゼクティブ・管理職に強い
  • 非公開求人に強い
  • 40代以上に強い
プライバシーポリシー

日本環境検査株式会社(以下、「当社」といいます。)は、事業活動を通じてお預かりした個人情報について、以下のとおりプライバシーポリシー(以下、「本ポリシー」といいます。)を定めます。
第1条(個人情報とは)
「個人情報」とは、個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし、生存する個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日、住所、電話番号、連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報を指します。
第2条(個人情報の利用目的)
1.当社は、以下の目的で個人情報を取得します。
 1. 登録手続きのための連絡・受付
 2. 求人情報とのマッチング選考(条件に合う仕事の検索・紹介)
 3. 派遣管理業務の遂行
 4. 職業紹介業務の遂行
 5. 登録後の人事労務管理業務
 6. 派遣先・斡旋先へのスキル・資格の紹介
 7. キャリアコンサルティングの連絡・受付
 8. 福利厚生
 9. 災害等の緊急事態が発生した際の連絡
10. 研修、各種セミナーの利用・実施
11. 当社からの情報提供
12. 当社事業目的に関する問合せの徴収及びこれに準ずる業務遂行
13. その他、当社が運営するサービスの案内
2.当社は個人情報を前項の目的以外には利用・提供しません。当該目的以外で会員の個人情報を利用・提供する場合には、必ず本人に事前に通知し、同意を得たうえで行います。但し、以下の場合はこの限りではありません。
 1. 国の機関、地方公共団体、裁判所、検察庁などの公的機関、弁護士会またはこれらに準じる権限を公的に認められた機関からの開示要請があった場合、またはこれらの機関が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合
 2. 当社が業務の一部を第三者に委託する場合
 3. 合併、事業譲渡、その他の事由による事業継承が必要となった際に、その事業継承者に開示する場合
3.利用目的で定める範囲で必要な場合、または法令その他本サービス運営に関する利用規約等に従い、当社は別途定める期間内でその個人情報を保有する場合があります。
第3条(個人情報の正確性)
当社は、登録した個人情報を正確にデータ処理するように努めます。但し、登録時点の個人情報の内容が正確かつ最新であることについては、本人が責任を負うものとします。
第4条(個人情報の委託)
当社は、個人情報の取扱を外部に委託する場合があります。その場合には、十分な個人情報保護水準を確保していることを条件として委託先を選定し、機密保持契約を締結したうえで委託します。
第5条(個人情報の管理)
当社は、その管理下にある個人情報の紛失、誤用、改変を防止するために、適切なセキュリティ対策の実施に努めていきます。
第6条(Cookie・IPアドレス情報・端末識別番号等)
Cookie・IPアドレス情報・端末識別番号等については、当該情報単独で特定の個人を識別することができないため、当社では個人情報として認識しておりません。但し、当該情報が個人情報と一体となって使用される場合には、当該情報も特定の個人を識別できるため個人情報とみなします。なおCookieに関しては、会員のウェブサイト訪問履歴情報を採取するために使用しています。但し、個人を特定・識別できるような情報は、一切含まれておりません。
第7条(個人情報の開示・訂正・削除の問合わせ)
1.会員は当社に対し、登録した個人情報の開示請求及び問合せをいつでも行うことができます。個人情報の訂正・削除はいつでも行うことができます。下記メールアドレスまでご連絡下さい。当社は速やかに対応します。
2.上記の場合に、当社は本人性を確認するために、個人を識別できる情報(氏名、住所、電話番号、生年月日、メールアドレスなど)を申告していただきます。
3.本人以外の第三者が、当社の責に帰すべき事由によらずに、本人を識別できる情報を入手し、当社より個人情報を取得した場合は、当社は何ら責任を負いません。
第8条(統計データでの使用)
当社は、提供を受けた個人情報をもとに、個人を特定できないように加工した統計データを作成することがあります。個人を特定できない統計データについては、当社は何ら制限なく利用することができるものとします。
第9条(本プライバシーポリシーの変更)
当社は本プライバシーポリシーを定期的に見直し、予告なく変更する場合があります。